「日本の地価が3分の1になる」三浦展・他

光文社

年末年始、100円になり果てた新書を何冊か購入してきて、睡眠薬代わりにしようと思っていたがそこそこやることもあり読みきれず、結構な距離になっている現場に向かう電車で読んでる。

不動産業の端くれだから、そこそこ興味のあるタイトルだったし、あの「下流社会」の著者だからそこそこ面白いかと思ってたが、なんだこれという印象しかな残らなかった。

麗澤大学の清水千弘研究室との共著ということだが、実態としては研究所でまとめた生産生産年齢人口と土地価格の関連付けをもとに、グダグダと将来の予想をするというどうしようもない内容だった。

生産年齢人口=15歳から65歳の人口というのは、どんどん過去のものになっていく状況は触れてはいるものの「可能性」としての言及で、実態として20歳から75歳くらいには、既になっていると思うし、若年層の減少を埋めるには、外国人よりも健康寿命ののびた日本人と考えるほうが自然で、その場合特段外国人の流入を促進せずと、本書でいうところの現役負担率はそれほど急激に低下しないだろう。
また、現状の円安低成長で日本のあらゆる価格が国際的にどんどん割安になっている以上、外国人の流入は期待するほどは増加しないと思ってる。

私個人としては、むしろ集中させないと維持できないということが鮮明になり、地価は極めて高額な地域とタダでもいらない地域とに2極化し、安くなる地域は結局国有化するしかなくなるのではなかと思っている。

都合よくデータを関連させて、面白おかしく数字をあげつらうのは、世の中をミスリードする可能性もあり注意が必要で、試算の前提条件をもっと詳細に解説する必要があるだろう。

外食産業などでもかなりの高齢者がレジに立っているのは見かけるし、ましてその他バックオフィス的な業務や、比較的体力を使わない管理業務にも年配の方はますます貴重だ。
力のいる仕事は機会にやらせればいいのだし、自動化できるものは機械化すればよい。

単に「3分の1になる」「オリンピック後」とキャッチ―なタイトルにしたかっただけの内容で、100円でも惜しかったかなという感想。

このままでは2040年に地価が3分の1になるというのであれば、そうならないケースを並列に論じたうえで、現実になる可能性をそれぞれ評価すべきだろう。

あたかも大学の研究結果として出版したような体裁だけにたちが悪い。

2020.01.15

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